アプリ開発の流れ/手順とは? 現役エンジニアが解説|東京のWEB制作会社・ホームページ制作会社|株式会社GIG
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アプリ開発の流れ/手順とは? 現役エンジニアが解説
2022-09-13 制作・開発
近年、業務のDX化や新たな顧客獲得のため、アプリ開発を進める企業が増加しているように感じます。アプリ開発を進めるうえでは、市場のニーズや競合他社の情勢を把握し、きちんと開発の目的を明確にすることが大切です。
今回はアプリ開発における企画立案から開発、保守・運用に至る基本的な流れを中心に、アプリ開発に強い開発会社の選び方などもエンジニア目線で解説していきます。
弊社GIGではサイト制作やシステム制作だけでなく、アプリ開発の支援も行なっています。高品質なアプリの開発をご希望の場合は、お気軽にご相談ください。
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アプリ開発とは?
アプリは、大きく分けて「Webアプリ」「ネイティブアプリ」「ハイブリッドアプリ」の3種類に分類することができます。
・Webアプリ:パソコンやスマホのブラウザ(ChromeやSafari)から利用するアプリ
・ネイティブアプリ:AndroidやiOSなどの端末にインストールして利用するアプリ
・ハイブリッドアプリ:ネイティブアプリとWebアプリの特性を組み合わせたアプリ
アプリ開発の領域は、ユーザーが直接見たり触ったりする部分に関わる「フロントエンド」と、サーバーやデータベースなど、ユーザーからは見えない部分の「バックエンド」に分けられます。
アプリ開発に詳しくない方だと、「どっちも似たようなものでしょ」と思われるかもしれません。しかし両者は全く別物で、必要な知識や技術、プログラミング言語も異なってきます。
その証拠に、バックエンドとフロントエンド両方を得意としているエンジニアは少なく、たいていはどちらかに偏っています。筆者もどちらかと言うとバックエンドの方が得意です。
ただし、開発会社はバックエンドとフロントエンドの開発にそれぞれ対応できるエンジニアを抱えているところが大半なので、アプリ開発ができる開発会社に依頼すればこの部分の心配はありません。
アプリ開発の流れ/手順
アプリ開発の基本的な概要を把握できたところで、どのような手順、流れで開発が進められるのかを確認していきましょう。
なお、今回は一般的な開発手法である「ウォーターフォール開発」を行ったと仮定して手順を開設していきます。ただ、スマホアプリ開発では、「アジャイル開発」を取り入れている開発会社もあります。アジャイル開発については、下記の記事を参照ください。
手順1. 企画立案
会社の意向として新規アプリ開発が決まっていたとしても、すぐに社内リソースをかき集め、制作に入ろうとするのはおすすめできません。アプリ開発以外でも言えることですが、まずは企画立案から始めましょう。企画書などがあれば、社内合意も得やすくなり、スムーズにプロジェクトが進むはずです。
企画段階で必ず決めておきたいのは、アプリ開発の予算とプロジェクトの骨格となる部分です。骨格は大きく分けて「目的」「ターゲット」「競合状況」の3つ。この部分を明確にしておくことで、それ以外の細かい部分も決めやすくなります。
手順2. 開発会社選び/見積もり依頼
企画がまとまれば、アプリ開発を依頼する開発会社の選定に入ります。開発会社選びは、アプリ開発の成功を左右するといっても過言ではありません。
単純に費用の安さだけで選ばず「アプリで実現できること」「過去の実績」「サポート範囲」などを十分に考慮し、信頼できる開発会社を選びましょう。
アプリ開発の予算や企画などが明確であれば、開発会社も「その予算でどのぐらいのものが作れるのか」といった見積もりが出しやすくなります。
手順3. 要件定義
発注する開発会社が決まれば、いよいよ本格的にアプリ開発のフェーズに入ります。ですが、いきなりプログラミングを行うわけではありません。プログラミングを行う前にやるべきことはたくさんあり、その代表が要件定義です。
要件定義とは、現状の業務フローを洗い出し、搭載すべき機能や保守・運用方法、必要な人員、開発期間などの開発要件を決めることを指します。
要件定義をベースに今後の開発作業が進むため、この作業はとても重要です。ここの作業を適当にすると、案件の規模によっては本当に取り返しのつかない状況に陥ることもあります。
手順4. 設計
要件定義で固まった内容を踏まえて、アプリの基本設計を行っていきます。基本設計は、「外部設計」と「内部設計」に分けて考えるケースがほとんどです。
外部設計とは、おもに画面や操作方法といった、ユーザーが目で確認できる部分の設計のこと。アプリの使いやすさや画面のデザイン性などは、ほぼ外部設計で決まります。
内部設計とは、おもにアプリ内部の動き、データベースや他のシステムとの連携といった部分の設計のこと。ユーザーの目では直接確認できない部分の設計といえます。
手順5. 作業実行
設計で仕様が固まれば、いよいよプログラミング作業に移行します。設計がしっかりしていれば、あとはプログラマーが仕様通りにプログラミングするだけです。
どのプログラミング言語を選択するかは、そこまで重要な要素ではありません。もちろん、スマホアプリに強い言語、Webアプリに強い言語などは存在しますが、仕様がきちんと決まっていれば、あくまでプログラミング言語自体はツールに過ぎません。
「凄腕プログラマーにお願いして、ハイレベルなプログラミングをしてほしい」と思う方もいるかもしれません。しかし、そのプログラマーが継続的にアプリの面倒を見るわけではない可能性が高いため、誰が見てもわかる王道のプログラミングができる人材に依頼することが重要です。
プログラミングについては、ユーザーからすればよく分からない部分だと思います。ただ、必ずしも凄腕プログラマーに依頼すれば安心、とも限らないことは頭に入れておきましょう。
手順6. テスト
プログラミングが終われば、要望通りに動作しているか、仕様通りの動きになっているか、などを確認するテストのフェーズに移ります。ここで不具合がわかればラッキーだと思ってください。
最終的にはユーザーも交えて細かくテストを行いますが、残念ながら不具合のない完璧なアプリは存在しません。必ずどこかしらにバグは潜んでいると思ってください。
手順7. ストア申請・公開
ネイティブアプリの場合、制作したアプリは開発後にApple StoreやGoogle Play Storeといったストアでの公開を経て、ユーザーに届ける形が一般的です。ただ、両者ともにストアでの公開申請を行い、審査を通過する必要があります。審査の受け方は以下の通りです。
・Apple Store:iOSの開発者向けプログラムである『Apple Developer Program』に登録後、『App Store Connect』に登録申請を行う
・Google Play Store:Androidの開発者向けアカウントである『Google Play Developerアカウント』を作成し、『Google Play Developer Console』に登録申請を行う
どちらも数日~1週間程度で審査結果が出て、合格していればアプリ公開が可能になります。またアプリを有料化する場合、得られる収入の目安は価格の約70%程度。残りの30%は手数料として支払うことになるため、注意が必要です。
なおWebアプリの場合は審査がないものの、サーバーとドメインは自分で確保する必要があります。逆に言うと、サーバー・ドメイン・アプリさえあれば、すぐに公開できます。
手順8. 保守・運用
公開すれば終わり、とならないのがアプリ開発です。公開後は、不具合が発生していないかを監視する保守・運用フェーズに移行します。
社内専用アプリでもなければ、不特定多数のユーザーが利用します。利用されなければそもそも話になりませんが、ひょんなことからアプリが「バズる」ことで、逆にサーバーがダウンしてしまう恐れもあります。利用者が増えたらトラブルも増えるため、公開後はインフラ面の監視が必須です。
また、リリースしたアプリを良い状態に保つためには、機能の追加など定期的なアップデートが欠かせないでしょう。
アプリ開発に強い開発会社選びのポイント
アプリ開発に対応してくれる会社は数多くありますが、できるだけ費用を抑え、高品質かつ理想的なアプリを納品してくれる開発会社を選びたいところです。ここでは、エンジニア目線で開発会社を選ぶ際のポイントを解説します。
ポイント1. 似たアプリの開発実績はあるか
開発会社にも得意な分野・不得意な分野があります。スマホアプリ開発を得意としているところもあれば、Webアプリ開発に自信をもっているところも。大手SIerの場合、さまざまな開発部門が存在するので、ほとんどの受注はカバーできるかもしれません。しかし中小の開発会社ですと、得意・不得意な分野がより明確になります。
スマホアプリ開発でも、「Android向けアプリに強い」「iOS向けアプリに強い」というように、細かく枝分かれします。そのため、「開発会社に依頼したいアプリと似た開発実績があるか」を確認することは重要です。
開発事例は、会社のホームページやパンフレットに掲載されていることが多いです。必ず目を通すようにしましょう。
ポイント2. 自社開発の割合が高いか
アプリ開発における開発業務を自社のみで行っている会社もあれば、プロジェクトの管理だけを行い、開発業務は外部委託している会社もあります。また、上流工程は自社、下流工程は外部委託という体制の会社もあります。
大手SIerの場合は、上流工程(要件定義・設計)は自社で担当し、下流工程(プログラミング・テスト)は下請け企業に丸投げするケースが多い印象です。
工程ごとに担当する会社を分ける方法が悪いわけではありません。どこのIT企業も人手不足で、自社だけですべての開発業務をまかないきれない事情があります。
ですが、やはり自社開発の割合が高い会社を選ぶのがおすすめです。
自社開発比率の高い会社は抱えているエンジニアのレベルも高い傾向にあります。また、クライアントとエンジニアの間に中間業者が入らないので、細かい要望が伝わりやすくなりますし、コストを抑えることにもつながるためです。
なおGIGでは、ご依頼いただいたプロジェクトはかならず社内の開発部署が担当し、開発内容に合わせて社内外のプロフェッショナルを巻き込んだチーム編成を行っております。
ポイント3. 見積書の内容は明確か
見積書の内訳まで記載してくれる開発会社は信頼できる開発会社だと言えます。
どの作業にいくら必要になっているかをクライアントもきちんと把握しておかなければ、必ずといっていいほど追加費用が発生してしまいます。
追加費用の発生はトラブルのもとです。アプリ公開後の保守・運用フェーズも、開発を依頼した会社にそのまま依頼するケースが多いため、トラブルを抱えたままでは信頼関係が損なわれます。
お互いのためにも、見積もりの段階から内訳まで記載してくれている開発会社を選ぶことがおすすめです。
アプリ開発の費用を抑えるためのポイント
アプリ開発で一番気になるのは、やはり費用面ではないでしょうか。なるべく安く抑えたいところですが、費用を削れば品質の低下をまねく恐れがあります。「安かろう悪かろう」はアプリ開発ではよくあることです。
ここでは、現役エンジニアの目線から品質を保ちつつ開発費を抑えるためのコツなどを解説します。
ポイント1. 補助金を活用する
アプリ開発を行う場合、国の補助金制度を活用できることはご存知でしょうか。アプリ開発の規模感や目的にもよりますが、利用できる補助金はおもに4種類存在します。
補助金 | 詳細 | 補助額(通常枠) |
ものづくり補助金 | 競合優位性に優れたサービス開発を計画している | 100万円~1000万円 |
事業再構築補助金 | コロナの影響で売上が減少して事業転換を計画している | 100万円~8000万円 |
IT導入補助金 | ITツールを導入して業務効率化・生産性向上を計画している | 30万円~450万円 |
小規模事業者持続化補助金 | システムを活用して販路拡大を計画している | 50万円 |
1つのアプリ開発で活用できる補助金は1つだけ。また、申請すれば必ずもらえるものではなく、補助金によっては事業計画案や賃上げ計画案などの書類を提出したうえで、審査を受ける必要があります。申請手続きは正直に言ってかなり複雑です。
しかし、審査が通り採択されれば、アプリ開発の費用は抑えられるはず。こういった補助金制度があること自体あまり知られていませんが、活用できそうなら積極的に活用しましょう。
ポイント2. MVPやラボ型契約を検討する
MVP(Minimum Viable Product)とは、最低限の機能だけを実装して公開し、その後ユーザーの要望などに応じて機能を追加する手法のことを指します。これならスモールスタートできるため、開発費用を安く抑えることができます。
ラボ型契約とは、依頼元の要望に応じたスキルを持っている専任のエンジニアチームを構成し、一定期間(半年~1年ほど)の月額費固定で開発を進める形態のことを指します。
月額費固定なので、予算の計上が行いやすいというメリットがあるほか、トレンドの移り変わりが激しいアプリ開発に求められるスピード感をもった開発が可能になります。専任チームが集中的に開発を行うため、コスト削減にもつながってきます。
MVPやラボ型契約は、アプリ開発に向いている契約形態だといえます。
ポイント3. はじめから1社に依頼先を絞らない
理想的な開発会社と出会いたければ、はじめから1社だけに依頼先を絞って決めてしまうのはおすすめしません。数社程度でもいいので複数の依頼先を見つけ、相見積もりを取っていきましょう。打ち合わせを通じて、抱えているエンジニアのスキルレベルや開発実績などを比較しながら選定していくことが重要です。
たとえA社に依頼をしたアプリが理想通りに完成しても、B社に依頼しておけば同じレベルでもっと安く開発してもらえた可能性があったと分かれば、きっと後悔するでしょう。そうならないためにも、相見積もりを取ったうえで、打ち合わせをしっかり行うことが大切です。
また、相見積もりを取ることで、アプリ開発の相場感を把握することにもつながります。
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